これはもうだめかもしれんね
時差ぼけで眠れないので、あちこちの経済関係サイトを探検していたらこんなブログを発見。
Straight Talk on the Mortgage Mess from an Insider
不動産融資業界で20年以上働いてきた人が、現在の米国不動産バブル問題について「率直に」語ったメールを転載している。読んだ感想は...米国は、どうしようもない景気後退に突入していくのではないか...
サブプライム問題は序の口＆たかが知れている
次の問題は「第二抵当」「逆償却ARM」等など
- 金余りがピークで不動産融資も下火になりかけた2005年に、金融機関は「持ち家評価価格上限まで融資＆収入査定なし」という、とんでもない第二抵当融資を売りまくった。
- CITI, Wells, WAMU, Chase, National CityそしてCountrywideの名前が挙がっている。
- 不動産価格が下がってしまった現状、これらの債権は不良化する確率が極めて高い。損失計上するときの簿価は「ドルあたり数セント」と、このメール差出人は評価している。
- ちなみにWells Fargoが所有する第二抵当債権は額面で840億ドル。この90%以上が損失計上されるかもしれない...怖いね。
- 第二抵当で借りるという手があったから、家のローンを払いつづけられる（非サブプライムな）人達がいたのも事実。現在、ほとんどの金融機関は第二抵当融資を停止しているので、これらの人達が支払い不履行に陥るのも時間の問題。
Pay Option ARMというのも怖い
- Pay Option ARMについての説明は長くなるので別エントリで
- カリフォルニアの高所得地域（そして不動産が高騰している地域）の住宅ローンで多く使われている。
- 100万ドル（１億円）以上の家を、月々数千ドルの支払いで買える、というのが受けた。
- アパート家賃2000ドル以上が普通な地域なのである
- Pay Option ARMの主な貸し手はWamu, Countrywide, Wachovia, IndyMac, DowneyそしてBear Stearn
- これらの債権は「ほぼ無価値になっている」という
- Pay Option ARMの金利リセットが本格化するのは来年から
- メールを書いた人自身「何十億ドルものOption ARM融資に関わった」と豪語している
- 家の価値が毎年10%以上上昇しなかったらこの人たちはどうなるんだろう、と心配しながら貸していたそうな
問題が顕在化しないのは市場が機能していないから
- 金融機関は抱えている（不良化した）不動産債権をどこかのタイミングで計上する必要がある
- それには値付けが必要。
- つまりは不良債権を「市場価格で」買い叩く投資家が必要。
- でも、この先どこまで下がるかが見えてないので、買い手も現れない。
