本当かな〜
「中国」という社名が原因で、相次いだ中国産食品への有害物質混入報道の影響を受け、販売量が落ち込んだ。
本当かな〜。元々やる気のない経営のところに、中国の問題が追い打ちをかけた、というあたりが正解ではなかろうか。
- 今時、ISP提供サイトに相乗りの自社サイト。自社ドメインくらい立ち上げとけっての。
- 売る気はあるのか、というオンライン販売フォーム。担当にメールを飛ばすCGIを呼び出すだけ。
- 「ご意見をお寄せください」というバナーにはメールアドレスがリンクされているが、あやしいドメインだ。
自社ドメイン名を持ってない... どうみてもネットでは売る気はなかったようだ。まあ、佃煮だしなぁ... でも、「ネットで売る」というのは「自分とこの製品の知名度を上げる」、という事に他ならないんだよね。そこをケチると、逆風が吹いたときに抵抗力がなくなる。
きれいなサイトデザイン、小まめな内容保守、ネット通販の運用、検索サイト対策など等をまとめて受けてくれる業者はピンキリだけど、月100万円も払えばそこそこの成果はでていたのでは？
次はどこだ？
社名に「中国」が含まれているからといって材料も中国製と思うほど消費者は阿呆ではないだろうけど、一応帝国データバンクで調べてみた。
- 株式会社中国活エビ
- 株式会社中国医食研究所
- 中国カネカ食品販売株式会社
- 中国康楽食品株式会社
- 中国国分株式会社
- 中国菜館チヤイナドール
- 有限会社中国彩館明白
- 中国産業株式会社
- 中国サンポッカ株式会社
- 有限会社中国四川料理秀峰
- 中国上海料理花果山
- 有限会社中国商会
- 中国商事株式会社
- 中国醤油醸造協同組合
- 中国食品有限会社
- 株式会社中国食品
- 中国食糧株式会社
- 株式会社中国ジョイフル
- 中国醸造株式会社
- 中国水産株式会社
- 中国水産物販売株式会社
- 中国生科研株式会社
- 有限会社中国茶葉公司
大手企業の中国地区支社は別として、自社サイトを持ってないところが大半なのにびっくり。[*1]
